赤ちゃんの面会交流における注意点とは?条件を決めるときのポイント
赤ちゃんを抱えて離婚することを考えている方には、不安がたくさんあることでしょう。その中のひとつとしては、面会交流について、も挙げられますよね。条件を決めようにも「どんなことをポイントにするべきか見当がつかない!」という方も多いはずです。今回はそんな方のために、赤ちゃんの面会交流における注意点について解説します。
赤ちゃんに面会交流はさせるべき?
まだまだ赤ちゃんという言葉がふさわしいような子どもとの面会交流については、行うべきなのか、という点で迷う方も多いことでしょう。結論から申し上げると、これについては離婚の理由や状況によります。たとえば、元配偶者から暴力を受けた過去があったり、元配偶者が子どもを連れ去るといった可能性が高かったりする場合には、拒む必要も出てくるでしょう。
ただし、そのような危険性がなく、面会交流が子どもに悪い影響を与えない場合は、健全な発育のために重要であると判断されることも忘れてはいけません。そもそも面会交流権は、子どものための権利であるという側面の大きいことをしっかりと理解しておきましょう。子どもにとって有益であるかどうか、しっかりと考えて判断する必要があるのです。
すでに面会交流についての取り決めがされている場合、自分都合の理由で拒否するとトラブルになり得ることも意識しておかなければなりません。ちなみに、幼い子どもの意思については、重視されないと思ってよいでしょう。これは、思考能力や表現能力が不充分であると考えられるためです。
乳幼児の赤ちゃんに面会交流は早すぎる?
「乳幼児の赤ちゃんだから面会交流を行うには早すぎる」と考えている方もたくさんいることでしょう。しかし、これは面会交流を制限する理由として成立しません。面会交流を開始するタイミングについては決められていないうえ、早いうちから交流を行っておくことで子どもは親を認識しやすくなるでしょう。もちろん、赤ちゃんであることによる注意点は存在します。たとえば、元配偶者と子どもの2人だけで交流をすることは厳しいケースが多いです。
子どもの精神面などをカバーするためにも一緒に暮らしている親は同席する必要があるうえ、場合によっては元配偶者のサポートをする必要が出てくることでしょう。離婚とそれにまつわる事情によって同席が難しい場合には、第三者の力を借りることも考えなければなりません。また、住まいが離れている場合には直接的ではない交流の方法を模索する必要もあるでしょう。間接的な交流の方法としては、写真や手紙、プレゼントのやりとりといったものが挙げられます。
赤ちゃんに適した面会交流の頻度
元配偶者との子どもが赤ちゃんである場合、面会交流の頻度はどのくらいに設定するべきか悩んでいる方もたくさんいることでしょう。頻度は自由に設定することが可能ですが、一般的には月1回程度とされることが多いようです。ただし、赤ちゃんは体調を崩しやすいもののため、何かあったときには臨機応変に対応できるようにしておきましょう。赤ちゃんは一度体調を崩してしまうと安定するまで時間がかかることも多いので、2か月に一度くらいのペースから条件の交渉を始めてみてもよいかもしれません。
赤ちゃんの面会交流にふさわしい場所と日時
最後に、赤ちゃんの面会交流にふさわしい場所と日時についても考えておくことにしましょう。場所の候補として真っ先に考えられるのが自宅ですが、この場所を指定できるかどうかは元配偶者との関係によります。たとえば、なかなか子どもを返してもらえない・交流の時間がうやむやになってしまう・暮らし向きの情報がわたってしまう、などにより、トラブルが発生する可能性があるためです。
元配偶者と何らかの対立がある場合には、自宅や実家という選択肢は避けるのが無難といえるかもしれません。もちろん、自宅は子どもの安心にもつながるので、関係が良好である場合には検討してみてもよいでしょう。自宅が面会場所に適さない場合は、ショッピングモールなどに設けられているキッズスペースや児童館などを考えてみるのがおすすめです。周りの目があることからトラブルも防止できるうえ、子どもも楽しんで面会できる可能性が高まります。
日時に関しては、普段一緒に暮らしている親の休日を優先させて構いません。赤ちゃんの体力も加味して、時間は2時間程度に設定しておくのが安心できるでしょう。時間を伸ばしたい場合には、成長に合わせて変更を行っていきます。時間帯は、赤ちゃんのライフスタイルを考慮して設定してください。お昼寝のタイミングなどと重なってしまわないように、工夫してあげてくださいね。
赤ちゃんの面会交流について、理解を深めることができたと思います。条件を決めるときには、記事で解説したことも参考にしてみてください。もちろん、条件は弁護士に相談して、一緒に決めていってもよいでしょう。弁護士に依頼をするときには、自分に合うところを選ぶことも大変重要になります。とくに、東京には多くの法律事務所が存在しているので、離婚問題に強いところから絞って、比較検討を重ねていくようにしてくださいね。