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なかなか離婚に踏み切れない!踏み切るためのポイントも紹介

公開日:2023/05/01   最終更新日:2023/05/24

離婚

離婚を考えているけれど、行動を起こせないと悩んでいる人は、今回の記事を参考にしてください。さまざまな理由で離婚に踏み切れないケースが多くありますが、現在の状況を放置していても改善される可能性は低いでしょう。原因、ポイント、準備しておくことをそれぞれ見ていきましょう。

離婚に踏み切れない主な原因

経済的な理由や世間体が気になるという理由で、行動に移せない人が多くいます。

状況を放置していても改善しないので、できる限り行動に移しましょう。

子どもがいるから

子どもに我慢や辛い思いをしてほしくないと考えているので、離婚に踏み切れないケースがあります。

子どもがある程度の年齢であれば、子どもに意見を求めてみてもよいでしょう。

生活が苦しくなりそうだから

離婚すると生活資金に余裕がなくなってしまうので、生活レベルを下げなければいけないと思っている人もいます。金銭的な不安があると、行動に移しにくいでしょう。

そのうち状況が改善すると思っているから

自分が我慢すれば問題ないと考える人もいますが、問題を放置していても状況が改善することはありません

また、自分の我慢も限界を迎えてしまうでしょう。

手続きが面倒に感じるから

離婚届を提出するのはすぐにできますが、引っ越し、名義変更、財産分与などに取り組まなければいけません。

相手と協議するのがストレスに感じる人もいるでしょう。

世間体が気になるから

職場や友人などに、離婚したことが知られてしまうのが嫌だという人もいるでしょう。世間体を気にする人は、いろいろと疲れてしまいそうです。

再婚できるか不安があるから

老後の不安や寂しさがあると、離婚に踏み切れない場合があります。

また、これから1人で過ごしていけるのかという漠然とした不安もつきまとうでしょう。

離婚に踏み切るためのポイントとは?

自分の健康を害するおそれがあるときや、子どもに悪影響を及ぼすことが考えられるときは、すぐに行動しましょう。

将来一緒にいるイメージが湧かない

自分のことを尊重してもらえていないと感じると、将来一緒にいるイメージが湧かなくなってしまいます。

お互い不幸になってしまうことが予想できるので、別れを決意しましょう。

一緒にいるだけで心身が不調になる

同じ空間にいるだけで、心身が不調になるときは離婚を決意しましょう。

相手に対する愛情がないので、結婚生活がうまくいかなくなります。経済的な理由で離婚をためらっている人は、専門家に相談しましょう。

子どもに悪影響がある

子どもは家庭の不和に敏感に反応します。子どもが直接暴力を振るわれなくても、家族が暴力を振るっている現場を見ると、何かしらの身体的な症状が出てくるときがあるでしょう。

このような環境に身を置いていると、子どもの成長にも悪影響を及ぼします。将来子どもが幸せな家庭を築けなくなることも考えられるので、子どものために別れることを選択してください。

生理的に受け付けない

どちらか一方が浮気したときなどに、このような感情を抱くことがあります。

相手から触れられると、気持ち悪くなってしまうケースがあるでしょう。相手の存在を受け付けなくなると、同じ空間で長期間生活を送るのは難しくなります。今後もこのような状況が改善されない可能性があるでしょう。

相手に恐怖心がある

配偶者から暴力を振るわれる、大声で叱責される、物を壊されるなどの行動に怯えながら生活を送るべきではありません

できる限り、顔を合わせないように生活を送りたいと思うようになるでしょう。まずは、物理的に距離を取るために別居から始めてみる方法もあります。

■生活費や養育費を捻出できない

配偶者の金銭感覚が原因で、離婚に踏み切るケースもあります。

たとえば、ギャンブルに依存している状態や、浪費癖があって借財まみれになっている状態です。今後の生活を思い描けなくなるだけではなく、このような生活が長く続いて苦労してしまうことも考えられるので、思い切って行動しましょう。

離婚するために準備しておくこと

ネガティブに捉えるのではなく、再出発として捉えましょう。

経済的な不安を抱えているときは、制度を活用して生活資金を貯めていきましょう。

経済力をつける

充分な経済力があれば、経済的な理由で離婚をためらうことはありません。手に職をつけるとよいでしょう。

離婚の知識を深める

離婚する方法だけではなく、離婚後の生活を順調に送れるようにするための知識も習得しましょう。

分からないことがあれば、専門家に相談できるので安心してください。

離婚後に受けられる支援を調べておく

国や自治体の支援も調べておきましょう。

離婚後の生活を稼ぐ方法として、職業訓練促進給付金の制度などがあります。市区町村役場に問い合わせると教えてもらえるので活用しましょう。

まとめ

ネガティブに捉えるのではなく、ポジティブに捉えていきましょう。再出発と定義することで、現在の辛い状況から解放されます。離婚を前提に結婚する人はいません。しかし、同じ空間で生活を送っていると自分とは合わないと感じることがあるでしょう。話し合いで解決できる場合はそれで問題ありませんが、自分の健康や子どもの身に悪影響があるときは、迷わずに行動しましょう。

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